正解の選択肢も含め、措置と根拠法令の正しい組み合わせを提示します。
きわめて基本的なことは必修問題でも問われるくらい頻出の項目です。
3の「軽易業務への転換」については労働基準法の規定がメインですが、男女雇用機会均等法において「妊娠中または出産後の女性労働者が、健康診査等の結果、医師等からその症状等について指導を受け、それを事業主に申し出た場合には、事業主は医師等の指導に基づき、その女性労働者が指導事項を守ることができるようにするため、作業の制限、勤務時間の短縮、休業等の措置を講じなければならない」とあります。
この制限には、重量物を取り扱う作業・外勤など連続的歩行を伴う作業・腹部を圧迫するなど不自然な姿勢を強制される作業・全身への振動を伴う作業などが該当しますので注意しましょう。
女性の就労と法律はくわしく調べておきましょう。
執筆：大塚真弓（看護師国家試験対策アドバイザー）
Illustration：Keiko Katsuyama
